耐震・免震住宅の基礎と構造 tag:www.earthquake-proof.info,2008://1 2008-05-17T07:25:40Z Movable Type 3.35 リンク集１ tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.51 2007-11-02T18:51:59Z 2008-05-17T07:25:40Z ◆家を建てる！ 家を建てるときに必要な、ノウハウや住環境の情報を提供しています。... 家を建てる！ 家を建てるときに必要な、ノウハウや住環境の情報を提供しています。 ◆福祉住環境入門 福祉住環境整備のメリット、バリアフリーリフォームに失敗しない方法、関連職種の解説等。 ◆マンション管理組合入門 マンション管理組合入門はマンション管理の総合サイトです。管理組合の役割、理事の仕事、総会、管理会社との付き合い方などを事例も含めながらお伝えしています。 ◆なぜ中古マンションリフォーム？ あなたの理想の住まいづくりの実現に、中古マンション リフォームを検討してみてはいかがですか？ ◆ウィークリーマンション マンスリー、ウィークリーマンション、マンスリー物件、ウィークリー物件探しの達人とい えば00マンスリーウィークリードットコム。 ◆誰でもわかるマンション購入チェック マンションの選び方に失敗しないための注意点とアドバイス ◆e-表札 表札に出ています。我が家の幸せ色。家も家族も個性って大切です。 学生マンションセレクト 東京・千葉・神奈川・埼玉県内での学生マンション選びのポータルサイト。サイト内より学生マンションの公式ホームページを検索できます。 学生会館セレクト 東京・千葉・神奈川・埼玉県内での学生会館選びのポータルサイト。サイト内より学生会館・学生寮の公式ホームページにジャンプできます。 部屋探しセレクト 下宿・学生会館・学生寮・学生マンション情報など学生の部屋探し・一人暮らしを応援するお役立ちコンテンツが満載です。 新築賃貸部屋探しセレクト 東京・神奈川・千葉・埼玉県内の学生向け新築賃貸アパート・マンション検索サイト。新築賃貸物件探しのアドバイスも掲載しています。 くまが語る住宅のいろは！ 住宅を建てたり、購入する時の注意点、検討することなど紹介しています。 東京・埼玉・千葉・神奈川の賃貸住宅情報トータルハウジング 首都圏の賃貸マンション・アパート情報が満載！トータルハウジングならエリア別（東京、神奈川、埼玉、千葉）・沿線別・駅別でらくらくお部屋探し。 中古住宅の購入前のチェックポイント 中古住宅を買う前に調べるポイントや住宅ローンについて分かりやすく解説 家を楽しむ人 家づくりを楽しみたい人、家での生活を楽しみたい人達のために役立つ情報を建築士 便利な住まいで安心な暮らし 便利な住まいの考えや人生でもっとも大事な住まいについて紹介しています。 ウィークリーマンション＠福岡 ウィークリーマンション＠福岡は、福岡のウィークリーマンションを、安心して利用するための情報サイトです。

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リンク先も含め、当サイトで得た情報によるトラブル、その他、不利益が発生いたしましても、当サイトと管理人は一切の責任を負えないのでご了承下さい。あくまでひとつの情報として、扱うのはそれぞれの自己責任の元でよろしくお願いします。 ]]> 地震に弱い構造 tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.50 2007-09-08T08:20:34Z 2007-09-20T16:05:11Z 被害の集中した戸建て住宅 　阪神・淡路大震災では多くの戸建て木造住宅が倒・損壊し... 被害の集中した戸建て住宅 　阪神・淡路大震災では多くの戸建て木造住宅が倒・損壊しました。それらの中には、新耐震基準で定める耐力壁の量が少なくなかったり、偏ったりしているものが多数ありました。 　さらにそれ以外にも、被害の集中した戸建て住宅が数多くありました。それらは主に次のような建物形状や構造だったと報告されています。 ■外観や間取りが複雑な形状 　平面的にＬ字形、Ｔ字形、コの字形などの複雑形状や、立面的に2階と3階のバランスが悪いため、建物の一部に負荷が集中する。 ■1階に比べて2階がせり出している形状 　1階部を吹きさらしにする構造の店舗併用住宅や駐車場付き住宅、あるいは2階がオーバーハングしている構造のため、負荷が特定の柱に集中する ■耐力壁が少ない構造 　1階に大きな開口部があったり、南面に異常に窓が多い、あるいは建物の角部に大きな窓や出窓があって、建物が変形したりねじれたりしやすい。 ■大きな吹き抜けのある構造 　大きな吹き抜けのため、柱や耐力壁が不連続構造になる ■屋根が重い構造 　屋根に重い瓦や土がかぶっているもの、またタンクやソーラーシステムなどの重い設備が屋根に取り付けられているため、建物の重心が高くなるとともに、それらの重量に対する地震入力が大きくなる 　日本の昔風木造住宅は、開放された空間が魅力です。陽射しと風通しをよくし、屋内から周りの景観を楽しむために、柱以外の部分はできるだけ少なくするような構造が好まれてきました。 　ですが、残念ながら、これらの構造は地震には弱いとされています。したがって、今後これらの木造住宅で耐震性を上げようとすれば、日本建築の持つ魅力を削っていかざるを得ません。しかし、これに対して免震住宅なら耐震性と快適性が両立できます。]]> 免震住宅は長寿命住宅 tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.49 2007-09-08T08:19:58Z 2007-09-20T16:05:11Z スケルトン・インフィル 　最近のオフィスビルは、広い空間に間仕切りを置くだけで各... スケルトン・インフィル 　最近のオフィスビルは、広い空間に間仕切りを置くだけで各部門を分割しているものが多くあります。これは、「スケルトン・インフィル」と呼ばれる構法で、建物を骨格構造部（スケルトン）と設備、間仕切りや内外装の非構造部（インフィル）に分離し、インフィルはその時々の機能的な要請に応じて取り替える方法です。 　住宅の場合も、50～100年の機能的耐用年数を得るためには、スケルトン・インフィルの考え方が前提になってきます。 　しかし、従来構法による木造住宅では、新耐震基準が導入されて柱や壁が多くなったことにより、可変性が少なくなってきています。ましてや今後、さらに耐震性を向上させようとすれば、ますます可変性は失われていくでしょう。

大空間を採ることができる

　免震住宅の場合は、従来の木造住宅に比べてはるかに大空間、大広間を採ることができます。たとえば30～35畳の柱や壁のない大空間も可能です。この大きさのスケルトンにして、各間取りを間仕切り壁などで構成しておけば、必要に応じて間取りを変更できることになります。 　さらに免震住宅では、簡単なジャッキアップで免震装置の取り替えも可能です。建て替えのときにも建物の移動が比較的簡単に行えるので、その家に住んだまま、隣接する敷地に新しい住宅を建て、完成後に曳き屋することも可能でしょう。 　もちろん従来の非免震住宅にとっての最大の脅威である大地震からも、免震住宅は解放されます。もし住宅の寿命が50～100年になるとすると、中地震はもちろん、大地震に遭遇する確立も飛躍的に高まります。 　その意味からも免震住宅こそ真の意味で、高耐久・低価格住宅になるでしょう。]]> 住宅の耐用年数 tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.48 2007-09-08T08:19:26Z 2007-09-20T16:05:11Z 住宅の寿命 　総務庁の調査による住宅寿命の国際比較では、イギリスが141年、アメ... 住宅の寿命 　総務庁の調査による住宅寿命の国際比較では、イギリスが141年、アメリカ96年、フランス86年、ドイツ79年になります。欧米では耐震性を考慮する必要が無く、長期耐久性が重要視されるため、このような長寿命の家が多いのです。 　これに対して日本の住宅の建て替え周期は、30年でしかありません。日本では耐震性に主眼が置かれ、耐久性は2の次にされてきた結果といえます。日本の住宅は、非常に高価であるにもかかわらず個人財産としても社会資本としても全くの消耗品になっているということです。 　しかし最近、住宅の長寿命化、高耐久化が叫ばれ、従来のスクラップ・アンド・ビルドからの脱却が強く叫ばれるようになりました。その背景には、建築に使用される資源の浪費、廃棄物の拡大などの環境への影響が憂慮されるようになったことと、バブル期以降の大幅な経済減速による建築投資の減少があります。 　住宅の耐用年数は、物理的耐用年数と機能的耐用年数のどちらか短いほうで決まります。一般的には、機能的耐用年数の方が短いとされています。 　木造住宅の場合、物理的劣化の原因はカビやシロアリによる構造部の生物劣化です。ですが、これらはちゃんとしたメンテナンスをすれば、50～100年の耐用も可能です。ただし、その間に地震や風水害などに見舞われると事情は一変します。 　一方、機能的耐用年数は非常に短くなっています。例えば、新婚夫婦の場合、小さい子どもがいる場合、子どもが独立して夫婦2人になった場合などに応じて、必要な住宅の機能はかなり変わってきます。 　つまり、住宅の寿命は建物としての家は手入れ次第で50～100年も可能でも、住みたい家であり続けるためには、その機能が可変的であることが不可欠なのです。可変性のない、単なる物理的高耐久性の家では、ほとんど意味がありません。]]> 免震住宅のコスト tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.47 2007-09-08T08:18:51Z 2007-09-20T16:05:11Z ＬＣＣ 　一般の非免震住宅に比べて、免震住宅の価格が高いか安いかを見るのに、建設... ＬＣＣ 　一般の非免震住宅に比べて、免震住宅の価格が高いか安いかを見るのに、建設時の初期費用だけでは決められません。その建物の使用期間全体を通しての総出費額（地震ライフサイクルコスト：ＬＣＣ）を見積もる必要があります。 　非免震住宅の場合は、50年間にその地域で起きる地震によって住宅自体と室内の家具・什器・備品が損傷を受けると考えられます。 したがって、大地震に遭遇する確率の高い地域ほど、また什器・備品の額が高いほど、さらに使用期間が長いほど、総修繕費用が高くなります。ＬＣＣはそれらを加算したものとなります。 一方、免震住宅の場合は地震による被害は無視できます。そのため、建設時の初期費用が多少高くても、ある期間後には非免震住宅よりＬＣＣが低くなります。

地震保険料と免震コスト

　現在、地震保険はあらかじめ火災保険に加入した上で入ることになっています。保険金は被害（全損、半損、一部損）に応じた支払いになります。 現在の平均的な住宅価格2000万円～3000万円、家財が1500万円として3500万円の地震保険に入る場合、10年間で124万2500円、50年間で621万2500円の支払いになります。 　ですが免震住宅なら、地震時の周辺の火災による類焼以外は、直接的な被害は考えられず、地震保険に加入する必要はありません。 保険で補われるのは金銭だけで、失ったものが元に戻るわけではありませんが、免震住宅なら、大切なものを守ることができます。]]> 免震住宅を売る企業の課題 tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.46 2007-09-08T08:18:17Z 2007-09-20T16:05:11Z モラルの確立 　企業として戸建て免震住宅をひとつの事業に育てるために、さらには戸... モラルの確立 　企業として戸建て免震住宅をひとつの事業に育てるために、さらには戸建て免震住宅が広く社会に受け入れられるためにも、住宅会社が覚悟して取り組まねばいけない事柄は多くあります。 　まず何より大切なことは、会社としてのモラルの確立です。免震という技術は、建て主にとっては理解しづらく、しかも、その免震住宅が地震にどれほど有効かはすぐには分かりません。こうなると、建て主は住宅社会を信用するしかありません。 　一方、住宅会社がこのことを悪用しようとすれば、いくらでもごまかしのきく商品になりかねません。だからこそ、一層、免震住宅を供給する側のモラルが問われます。住宅会社は自社の全ての部門でこのことを徹底させる必要があります。 　ややもすると、手抜き工事という悪評が出やすいのが住宅業界です。モラルの確立はもっとも基本的なことと言えるでしょう。

説明責任

　免震住宅は建てたらそれで終わりという商品ではありません。建築後も維持管理を含め、建て主と住宅会社の2人3脚があってはじめて成り立つ商品といえます。 　このためにも、免震住宅を建設する企業に次に求められることは、建て主に対する説明責任です。その免震住宅がどのような耐震性能と限界を持っているか、今後何が必要かなどについて、やさしく十分な説明が必要です。 　そのために大切な事は、建て主に対する情報公開です。これまでの住宅業界は、どちらかというと秘密主義の傾向があり、この点の発想転換が必要です。]]> 免震住宅を売る企業の課題（２） tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.45 2007-09-08T08:17:43Z 2007-09-20T16:05:11Z 免震技術者の養成 　従来型の非免震木造住宅を取り扱う住宅会社の中には、免震化を出... 免震技術者の養成 　従来型の非免震木造住宅を取り扱う住宅会社の中には、免震化を出窓を取り付けるのと同じくらいのことにしか考えていない会社もあります。出窓を建物の側面に取り付けるように、免震装置を建物の下に取り付ければ、それで免震住宅になるはずだと考えています。 　そして、設計はどこかの設計事務所に外注し、どこかの免震装置を購入してきて、それを施工業者に外注工事させれば事足りると思っています。このような考え方、やり方を続けている限り、その会社にとって免震住宅は、建設前も建設後も足かせとなり、典型的な赤字商品になるということは明らかです。 　いずれにしろ、免震住宅を事業化するには、自前の免震技術者、特に免震構造設計者の育成が必要不可欠です。多くの木造住宅で会社では、構造設計のできる技術者の数は非常に限られています。 　ましてや免震構造設計の分かる技術者は、最初は皆無に近いでしょう。そこで、手っ取り早く設計事務所に外注で計算を依頼する方法をとる会社もあることでしょう。

自前の技術やシステムも必要

　ですが、免震住宅を本格的な事業にしようとするなら、これでは全く手に負えなくなります。まず、当然のことながら一棟ごとの設計費がコストに跳ね返ります。 　さらに、敷地の状況に合わせて建て主の望みの家を建てるには、また自社の既存技術との融合を図るためには、どうしても工学的な素養と自前の技術やシステムが必要となります。 　これが無い限りは、たくさんの免震住宅をスピーディーに建築することは不可能と言えるでしょう。]]> 免震住宅を売る企業の課題（３） tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.44 2007-09-08T08:16:59Z 2007-09-20T16:05:11Z ミスを抑えるために 　免震住宅の施工では、ミスが起こりやすいと言えます。どんなに... ミスを抑えるために 　免震住宅の施工では、ミスが起こりやすいと言えます。どんなに注意しても、どんな指針や説明書を用意しても、そして500～1000棟もの建設経験を積んでみても、常になんらかのミスは起こります。 　それは「家は固定するもの」という一般住宅に対する従来の常識と家を動くようにするという免震施工が、どうしても異質のものだからです。 このミスを最小限度に抑えるためには、自社内に施工部門とは独立しており、常に客観的な立場で施工状態をチェックできる検査官がいれば、家が出来上がった頃に大きなミスに気づいてやり直す、というような損失を防ぐ事ができると思われます。

管理体制に必要性

現在、免震住宅を建てる場合、いくつかの申請ルートがあります。ところが、どのルートで各都道府県の建築主事から建築確認書を得ても、公的機関の目が届くのはそこまでです。 　その後は、実際にその確認書どおりに施工がなされているか、維持点検が行われているかなどの検査はほとんどなく、いわば住宅会社にお任せになっています。これでは、意図的であるなしにかかわらず、免震不合格の住宅が建てられても、野放しになる可能性があります。 したがって、戸建て免震住宅では、独立の特定機関が施工段階及び施工後の維持管理を厳しくチェックするとともに、違反者に対する罰則を含む制度が必要です。 一方、このような制度を少し長い目で見れば、戸建て免震住宅を取り扱う住宅会社にとっても非常に有益なことと言えます。戸建て免震住宅が公に保証された住宅であるということは、当然、その付加価値を大いに高めるとともに、維持管理もやりやすくなるからです。]]> 戸建て住宅へのレトロフィット免震 tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.43 2007-09-08T08:16:26Z 2007-09-20T16:05:11Z レトロフィット免震 　免震でない既存の建物を免震化するのを「レトロフィット免震」... レトロフィット免震 　免震でない既存の建物を免震化するのを「レトロフィット免震」といいます。レトロフィット免震は、その家に愛着を持っている人やあまりコストをかけずに免震化したい場合に非常に有効な方法です。 　レトロフィット免震には、免震としての技術的な難しさはほとんどありません。しかし、地震応答計算や免震装置の設置場所を定めるために、その建設時の設計図などが必要です。 　レトロフィットで最も問題になるのが、基礎工事や免震装置、配管などの設置工事を行う作業空間の確保です。もし敷地に余裕があるのなら、いったんその家を曳き屋作業で隣の敷地に移しておき、施工作業が終わった後、再び曳き屋で元に戻せば大丈夫です。 　敷地に余裕が無い場合は、かなり難しいのですが、例えば木土台の下に鉄骨架台を組み、鉄骨架台と建物をいっしょにして1.5メートル程度持ち上げて、作業空間を確保します。

工期・コスト

　いずれの場合も、工期は1ヶ月程度と考えられます。住人は、作業中も引越しすることなく、ほとんど普段どおりに家を使用できます。 コストは、一般に曳き屋代は1階の坪数あたり15万円程度で、例えば1階が20坪（延べ坪40坪）の場合、曳き屋代が約300万円となります。 　レトロフィット免震の総費用がどのくらいになるかは、現時点ではまだそのような工事をする企業がないので明確ではありません。これが仮に400万円だとすれば、曳き屋代と合わせて700万円程度になります。 　特に、その家の基礎がベタ基礎の場合は、そのまま免震住宅の基礎として使用できる可能性もあります。そうなると、工期もコストもかなり低減できるでしょう。既存住宅の耐震化が急がれている現在、レトロフィット免震は重要と考えられます。]]> 地震への対応 tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.42 2007-09-08T08:15:52Z 2007-09-20T16:05:11Z 想定外大地震への対応 　免震の構造計算を行う場合、今後起こる可能性のある最大地震... 想定外大地震への対応 　免震の構造計算を行う場合、今後起こる可能性のある最大地震波を想定して建物に入力し、建物に被害が生じないことを確認します。万一このような想定を超える大地震が発生したときには、一体、建物はどうなるかということも言われてきました。 　戸建て免震住宅の場合は、あらかじめそのような事態も起こりえると考え、何らかのストップ機構が働くようになっています。免震ビルの場合は、当該地のボーリング試験を行うとともに、施工全体が注意深く行われており、一般にストップ機構はありません。

長周期地震への対応

　そのような想定外地震の中でも、「長周期地震の可能性」は免震構造や超高層ビルにとって悩ましい問題です。これらの建築物はその固有周期を地震波の卓越周期から長周期側に十分に離すことによって、地震波との共振を避けるようにしています。 　ただ、地震波の中には卓越周期が3～5秒、または10秒にもなるものがあると言われており、免震構造がそういった地震に遭遇すると、共振によっては建物は1メートルほども動くことになります。 　一般に、そのような地震波の長期成分は加速度的にはそれほど大きくないと考えても良さそうですが、問題は1メートルにも及ぶ変位です。戸建て免震住宅では、そのような想定外の出来事に対しても減衰を大きくするのではなく、ストッパーが作動した場合、かなり大きな応答加速度が発生する可能性があります。 　しかし、ナイロンリングストッパーを使用すれば、建物にとっても屋内の家具、備品や住む人にとっても一応、安全なレベルに保たれることが証明されています。]]> 免震住宅といえども tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.41 2007-09-08T08:15:22Z 2007-09-20T16:05:11Z 液状化する地盤 　もともとその土地が液状化しやすかったり、活断層の直上だったりし... 液状化する地盤 　もともとその土地が液状化しやすかったり、活断層の直上だったりしたら、免震住宅といえども全くの無力です。 　地震の揺れによって、水を多く含む砂質地盤が泥水のような状態になることを「液状化現象」といいます。一方、このような液状物の一部が地盤の割れ目から地表に噴出する現象を「噴砂」といい、地面に砂や水の噴出した後が残されます。 　液状化の可能性が高いのは、砂質地盤で、かつ地下水が地表面付近まで来ているような地盤です。液状になった砂質地盤は重量物を支持する力が大幅に低下するため、その上に建つ構造物の沈下や傾斜が起こります。 　当然のことながら、免震ではこういった現象を防ぐことはできないため、液状化の危険性のある地盤では免震化することのメリットはないといっていいでしょう。

活断層の問題

　もうひとつ、活断層の問題があります。大被害をもたらした阪神・淡路大震災も新潟中越地震も、活断層が動いたことによる直下型地震でした。日本中には大小2000箇所もの活断層があります。活断層で地震のおこる周期は非常に長いとされています。 万一、建物の直下の断層で地震が起きたら、免震建物といえども全く無力です。しかし、免震建築が少しでも断層直上から離れていれば、免震の効果を期待することができます。 したがって、この50～100年間に地震の起こる確率が高いとされる活断層帯の直上付近はもとより、ある距離内には免震建築を建てるのは避けたほうが無難です。]]> 免震の心構え tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.40 2007-09-08T08:14:51Z 2007-09-20T16:05:11Z 免震装置の維持管理 　免震住宅は機能商品であり、常にその機能が発揮できる状態にあ... 免震装置の維持管理 　免震住宅は機能商品であり、常にその機能が発揮できる状態にあることが前提である。ですから、長期間にわたる維持管理が重要となってきます。中でも免震装置自体の管理とクリアランス（建物周辺の空間）の確保に気をつけなければいけません。 　免震装置は装置が傾いていたり、錆びていたり、取り付けボルトが緩んでいたり、周りに何か積み上げられていたりすると、設計どおりの動きをしません。特に、電気系統で制御する装置では、常日頃からのメンテナンスに気をつける必要があります。 　また床上浸水などがあった場合は、免震装置はもとより、配管・配線などの詳細な点検をすることになります。

クリアランスの確保

　クリアランスの確保もきわめて重要です。免震住宅の可動を妨げるもの、例えばブロック塀、物干し台、車庫、樹木、倉庫、プロパンガスボンベなど様々なものを建物のすぐそばに設置するというケースが見られますが、これは良くありません。 　免震住宅の場合は、建物の周辺に、建物自体が地震時に水平方向に動く距離と、動いた建物と屋外の固定物の間に挟まれても安全な距離の両方を満たす空間を設ける必要があるのです。 　免震建築では人目につくところに、それが免震建築である事を表示することが義務づけられていますが、そこに「クリアランスに注意」と明記する必要があります。また、クリアランスに余裕が無い場所では、そこに長く留まらないようにといった警告ステッカーを貼ることも有効と思われます。]]> 軟弱地盤ほど地震の揺れは大きい tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.39 2007-09-08T08:14:18Z 2007-09-20T16:05:11Z 地盤の硬さ・軟らかさ 　地盤の軟弱度によって地盤の揺れの大きさが異なってくるのは... 地盤の硬さ・軟らかさ 　地盤の軟弱度によって地盤の揺れの大きさが異なってくるのはどうしてでしょうか。これについて次のように考えてみましょう。 　震源で発生した地震波が地層の不連続面に到達すると、反射、屈折、透過などを起こして、波形が変化していきます。 特に硬い地盤から軟らかい地盤への不連続面では、硬い地盤と地表面の間、すなわち表層地盤の上下端で反射が繰り返されて、地震波の振幅が増加していきます。これを「地盤による地震波の増幅作用」といいます。 　重要なことは、地盤の硬さによって増幅のされかたが違ってくるという点です。この増幅作用は、「地盤と地震波の共振現象」と「地盤のムチ振り現象」という２つの現象の複合効果によってもたらされ、これにより、軟弱地盤ほど大きな地震動を生み出し、建物の被害を大きくするのです。 　全ての物体がそうであるように、地盤もその硬さに応じた固有周期を持っています。ただし地盤の場合、地盤の構成要素が複雑なため、単一の固有周期ではなくて、多くの周期の複合になっています。そのうち最も強い周期を「地盤の卓越周期」と呼びます。 　一般に、洪積層地盤の卓越周期は0.2～0.3秒程度、沖積層が厚く積もった地盤は0.7秒以上の卓越周期をもっています。 　洪積層は、およそ1万年前より古い時代に作られた硬い地層です。沖積層は、およそ1万年前から現在までの間に堆積された軟らかい地層です。したがって、軟弱地盤というのは、沖積層が厚く堆積した地盤のことを指しています。]]> 軟弱地盤ほど地震の揺れは大きい（２） tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.38 2007-09-08T08:13:40Z 2007-09-20T16:05:11Z 地盤と地震波の共振 　地震波は様々な周期の波の複合体ですが、このような波がある地... 地盤と地震波の共振 　地震波は様々な周期の波の複合体ですが、このような波がある地盤に入った場合、波の各周期成分は地盤の周期に合わせて共振し、増幅されます。なかでも、その地盤の卓越周期またはそれに近い周期と等しい周期成分は、特に大きく増幅されます。これを地盤と地震波の共振といいます。 　したがって、硬い地層を通った地震波では短周期成分が強く増幅され、軟らかい地層を通った地震波では長周期成分が強く増幅されます。そのため、地表面に達する地震波の周期特性は、硬い地盤では短周期成分が強く、軟らかい地盤では長周期成分が強いという傾向を持っています。

ムチ振り現象

　地盤による地震波の増幅というのは、このような共振現象に加えて、もうひとつ増幅のされ方が硬い地盤に比べて軟らかい地盤のほうが大きいという特性があります。これは一般に「ムチ振り現象」として次のように理解されています。 　ここで地表面から地中に向かう2本の地層の柱を想定してみます。柱の根元は硬い工学的基盤でできていますが、工学的基盤から地表までは、固い地層でできている柱Ａと、軟らかい地層でできた柱Ｂがあるとします。 　この2本の柱の根元を支点として同じように揺すった場合、柱のムチ振り現象によって、地表面の加速度は柱Ｂのほうが大きくなります。このように２つの増幅作用により、軟らかい地盤で起こる地震波は硬い地盤の地震波に比べて卓越周期が長く、その加速度も大きくなります。 　このように、地震波の大きさや卓越周期は、その敷地下の地盤の硬さによって大きく左右されます。そこで免震住宅の建設にあたっては、地盤の調査が必要不可欠になります。]]> ボーリング調査 tag:www.earthquake-proof.info,2007://1.37 2007-09-08T08:13:09Z 2007-09-20T16:05:11Z 地盤の特性に関する情報を得る 　免震住宅でも同様の調査はもちろんですが、さらに地... 地盤の特性に関する情報を得る 　免震住宅でも同様の調査はもちろんですが、さらに地震の応答計算を行うため、もう少し深いところまでの地盤の特性に関する情報が必要になります。地盤の深いところまでの情報を得るには、ボーリング試験を行います。 　同時に「標準貫入試験」と呼ばれる打撃試験も行います。ロッドの先端を規定の深さまで貫入させるのに必要な打撃回数（Ｎ）によって土の固さを求めます。もっとも軟らかい土がＮ＝0、もっとも硬い土がＮ＝50と表示されます。 　その地盤で発生する地震波（サイト波）を求めるには、地表面からＮ＝50の土（工学的基礎）に達するまでの地盤（表層地盤）の情報がないと計算できません。 　ちなみに住宅の場合、それぞれの敷地でボーリング調査をするのは費用の面で難しいと言えます。そこで、一般的にはその敷地でのボーリングは行わず、周辺の地盤情報を総合して地盤性状を推定します。 　そうした当該地周辺のボーリング情報は、市町村で公開している地盤情報がある場合は、これを利用します。それが無い場合は、建設地周辺にあるビルを探し出し、その地方の役所に行って、そこの地盤情報を得ます。 　この場合、個人のプライバシーや特定企業の利益に供することになるなどの問題があるとして、情報提供を拒否する役所も多いようです。 　そのようなボーリング情報も得られない場合は、最後の手段として当該地でボーリング試験を行います。通常、ボーリング、1メートルにつき約1万円必要になります。]]>